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ホスピス
(緩和治療)






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緩和治療(ホスピス)
  • 欧米では、治癒できないガンをもつ患者さん、痛みなどの症状を持つ患者さんの、全人的な苦しみを和らげることを主眼として、緩和医療あるいはホスピスケアの考え方が確立している。これは、中世ヨーロッパにおいて、キリスト教の精神から、巡礼者、病人、貧窮者を救済したhospitium(ホテル、ホスピタルの語源)に起源を持つ。
    こうした国々に比べ、わが国の緩和医療は大きく遅れている。
    ガンの痛みを和らげることは、緩和医療の最も重要な役割だが、その中心はモルヒネあるいは類似薬物を飲む方法である。
    モルヒネには中毒など、悪いイメージが残っているが、適量を口から飲む分には、安全だ。
    にもかっかわらず、国内のモルヒネ使用量は、カナダ、オーストラリアの約1/7、アメリカ、フランスの約1/4と、先進国の中で最低レベル。
    激しい痛みを耐えている患者さんが少なくないのである

    (中川恵一・東大病院放射線科助教授)



26%が誤解
  • 「緩和医療への関心は高いが、薬剤への理解は不十分」。ヤンセンファーマ(東京千代田区)が、がん治療医を対象にした緩和医療に関する意識調査でがん患者にとって苦痛が大きい痛みを抑えられている医師は4人に1人であることが分かった。
    がん患者の終末医療について、患者の苦痛を出来るだけ和らげる緩和医療や緩和ケアに関心があるかを医師にたずねたところ、全体の97.3%で関心があった。
    だが、実際に担当している患者のがんの疼痛を抑えられていると回答した医師は24.4%にとどまった。
    さらにガンの痛みに対して医療用麻薬を使用することによる精神依存がどれくらいの割合で起こるかと考えるか?との質問には、26.8%の医師が10%以上の割合で精神依存が起こると考えていた。

  • がんの強い痛みに対してはモルヒネなど医療用麻薬が使われるが、WHO(世界保健機関)では
  • 鎮痛目的に医療用麻薬を適切に用いることで精神依存は起こらない
  • としている。
    これによれば今回の調査では医療用麻薬が精神依存を引き起こす・・・・・・という誤った認識が医師側にあることも明らかになった。
    調査は2005年1/25〜1/31までインターネットで調査し、全国のがん治療医295人から回答を得た。
    2005.4.22《日経産業新聞》


2011年、日本医療政策機構(NPO法人)が実施した「がん患者意識調査」によると、がんの診断や治療を通じた悩みについての調査結果(複数回答)
  1. 痛み・副作用・後遺症などの身体的苦痛(60.5%)
  2. 落ち込みや不安、恐怖などの精神的なこと(59.3%)
  3. 緩和ケアを受けたことがない(79.0%)
  4. 医療政策に患者の声が反映されていない(63.7%)







在宅ホスピス
  • 末期ガン患者が、人生の最後を家族と自宅で過ごす『在宅ホスピス』。年間30万人を超すガン死亡者のうち、自宅で亡くなるのはわずか約6%。経験豊かな医師に巡り会えず、在宅での介護をあきらめる家族も目立つ。

  • ★往診医選び
    医師選びで最も重要なのが、「往診する医師が24時間365時間往診できる体制を整えているかどうか」と語るのはNPO法人「在宅ケアを支える診療所。市民全国ネットワーク」の太田秀樹副会長。

  • 体調の急変に迅速に対応する体制がなければ、患者の苦痛が増し、再入院する可能性が高まるからだ。そのほか、
  • @モルヒネなどによる疼痛緩和ケアをしているか?
  • A容体が急変した場合、入院できる病院との連携があるか?
  • B治療方針などを患者、家族に十分説明できるか?
  • などが重要なチェックポイント。

  • ★費用
    医師や看護師が週4日以上訪問して治療を行う「在宅末期医療総合診療料」が設定されている。診療報酬は月額50万円。
    このうち患者が老人医療対象者なら、自己負担額は上限の\12000ですむ。
    老人以外の患者でも高額療養費制度が適用され、自己負担は一般に月\75000程度だ。「ただし、この制度は償還払いで、健康保険の場合は医療費の3割負担分(約15万円)を診療所にいったん支払わなければならない」と東京保険医協会の栗林令子事務局次長。「償還されるまで約3ヵ月かかるため、ある程度の資金を確保する必要がある」

  • ★心の準備
    在宅ホスピスは通常、数週間〜2ヵ月に及ぶ。「患者だけでなく、家族が在宅での介護に納得しているかが重要。家族の支えこそ介護力の根幹。介護疲れを防ぐためにも、患者が65歳以上なら介護保険の要介護認定を早めに受けるべきだ。電動式ベッドのレンタルなどを利用すれば、患者の床ずれを防ぎ、家族の負担も減らせる。2004.11.14《日本経済新聞》



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