情報TOP
naoru.com/なおるコム/ナオルコム/





サプリメント






ナオルコムTOP ブログ 食物から検索 病名・検索 漢方薬・検索 医薬品(50音順) 50音順(すべて)




特定保健用食品 血圧やコレステロール値を正常に保つことを助ける効果が科学的に証明されている
栄養機能食品 ビタミンなど国が定めた規格基準に合致していて栄養成分を表示して良い。
健康食品 そのほか





健全な10代
マルチビタミンのサプリメントを日常的に摂取している10代は、摂取していない人と比べて健康的な日常生活や食生活を送っていることが米ミネソタ大学の調査で分かった。
調査は2500人の高校生を対象に実施
  • サプリメント
    (マルチビタミン) 摂取している 摂取していない
    喫煙率 29% 33%
    肥満 31% 37%




BSE


サプリメントは、食品の中の一部の成分のみを抽出したもの。人類はこのような栄養の取り方をしてこなかった。
食品の全体を食べてうまく働くように遺伝子構造が出来ているので、サプリメントの過剰摂取は要注意。→「コンザイムQ10

2009年、幼稚園や保育所に通わせている保護者の15%が、ビタミンなど特定の成分を濃縮した健康食品のサプリメントを、子供に与えていることが、国立健康・栄養研究所の調査で分かった。
健康は健全な食事から生まれる。サプリメントは食品の一部の成分だけを抽出したもので、不十分である。





日米で違い
  • ただいまブーム到来と言われるサプリメント(栄養補助食品)だが、この言葉は日本とアメリカでかなり異なった意味で使われている。
    米国で言うダイエタリーサプリメント(Dietary Supplement)とは、栄養表示教育法、栄養補助食品健康教育法に基づいて一般食品との間に位置づけされた食品の名称であり、明らかに健康に役立つことが実証されている。
    • Dietary=飲食物の
      Supplement=補足、追加
    米国では、牛肉・生野菜などを除いて、ほとんどすべての食品は、人体に影響を与える成分の含有量を表示することが義務づけられているが、そのうち
    • <1>ビタミン、
      <2>ミネラル、
      <3>タンパク質、
      <4>一部のハーブ、
      <5>チョウセンニンジン、
      <6>ニンニク、
      <7>DHAなどを含む魚油、
      <8>イチョウ葉エキス、
      <9>酵素、
      <10>腺分泌物
    を含むものをサプリメントと呼ぶ。
    表示の形式まで詳細に規定されていて、ラベルを並べると成分の比較が簡単に出来るように工夫されている。また
    • @欠乏症が起こるものはその症状、どんな病気、症状に有効か
      Aどのような生理機能に影響があるか
      B作用の仕組みの概要
      Cその成分を摂ることによって得られる良好な状態。
    の4点について、効能効果を説明するように指導が行われている。ただし、説明の文章などは比較的自由で、説明自体は義務ではない。
    しかし、わが国ではサプリメントと自称することは今のところ自由で、規制する法律はない。一方、特定保険用食品があり、厚生省の認可を得れば、添付文書などに特定の病気や症状に対して、効能効果を記載できる。ただし、認可商品は100種類前後と少なく、しかもカルシウム、鉄、オリゴ糖などに偏っていて、とうていこれのみで多くの人が健康を保持するわけにはいかない。
    米国と日本の健康食品事情の差について、わが国の現状が米国と異なる誤った方向へ進みつつあると考える人は少なく、米国もかっては現在の日本と同じような状態を経て現在に至っていると考える人が多い。米国でも健康に役立つと称するカプセル・錠剤・粉末などの形をした食品が、体験談などの情報を添えて、訪問販売によって売られていた時代があり、市場が成熟するに従って経費がかさむ販売方法が衰退し、店頭または通信販売に切り替わったとする考え方がある。
    近い将来、わが国の健康食品の市場が米国と同様の成熟過程をたどると考えるには、両国の食文化に著しい差がないという前提が必要であろう。しかし、現実には両国にかなりの違いあることは誰もが知る通りである。高エネルギー食の米国で、日本食が低カロリーともてはやされ。回転寿司の店まである現状をどのように考えるべきであろうか。
    また、わが国で国民医療費の増加が国内総生産(GDP)を上回って国家財政を圧迫していることは良く知られており、医療費を減らすために健康増進に役立つ施策を行う必要がある。
    米国ではわが国に比べて一般的にエネルギーの所要量が多いことは良く知られている。米国では生活活動強度が軽〜適度で25〜50歳のエネルギー所要量が男性2900kcal/日、女性2200kcal/日であるのに対し、わが国では2275kcal/日と2025kcal/日と、特に男性では22%も少ない




(機能性表示)
  • 2013年12月から消費者庁は検討会を始めた
  • 新制度はアメリカの「ダイエタリーサプリメント制度」を参考に議論。
    1. 企業の自己責任で機能性を表示できるのが基本。
    2. 第三者によって機能性表示の科学的根拠を評価してもらう必要が無い。
    3. FDA(米食品医薬品局)への通知だけですむ。










TOPなおるナオル病院ランキング血液検査くすり情報針灸よく使う漢方薬